人口最ボリューム層である団塊の世代が後期高齢者(75歳以上)になる節目の年であり、2025をきっかけに医療を始め日本の社会保障制度が崩壊していくと言われています。
どうやったらこの問題を解決できるのか、足りない頭で必死に考えた結果、シンプルなことに気付きました。
「高齢者が価値を生み出すことができればいいのではないか」
よく聞く論調として、団塊の世代は高度経済成長の一番いい時代を生きて、年金などもギリギリもらえそうでズルい、というものがあります。
しかし、2025年問題は、断じて団塊の世代が悪いわけではありません。そういう社会の構造になってしまっているだけなのです。
より詳しくいうと、高齢者が価値を生み出せない社会構造になっているのです。
そのため価値が高齢者のところで留まり、若者に循環していかない。これが2025年問題の本質だと思いました。
そこで私は『社会の淀みを解消し、価値が循環する社会を作る』というビジョンを掲げました。
ミッションはビジョンから一つ抽象度を下げ、『従来の価値観を再定義し、全ての人々が新しい形で価値を創出できるサービスを設計する』としました。
中でも最も重要なのは、従来の価値観を再定義するという部分です。
Googleの元CEOであるエリック・シュミットは『How Google Works』という著書の中でこう語っています。
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21世紀初頭の現在の状況は、19世紀の封建的経済から工業化経済へとバトンが渡ったときの状況に似ている。産業革命以前の、19世紀の経済を特徴づける組織は「邸宅」だった。邸宅は人材やサービスの需要を生み出し、地域経済を支えていた。
一方産業革命後の20世紀を特徴づける組織は「企業」に変わった。自動車メーカーのGMはその代表格だ。電力、水、そしてブルーカラー労働力が手に入るようになるといった要因が重なった結果、工場での大量生産が始まった。多くの人々が安定したキャリアとそこそこ裕福な中産階級の生活を手に入れた。
21世紀に入り、経済活動のハブとしての企業の立場を脅かしているのは「プラットフォーム」だ。プラットフォームは企業とは全くタイプの異なる経済的ハブだ。
企業と消費者の関係は一方通行である。対照的に、プラットフォームは消費者やサプライヤーと双方向の関係を築く。アマゾンが消費者に何をするかを勝手に決めるわけではない。消費者がアマゾンに自分たちの求めているものを伝え、アマゾンがそれを調達するのである。消費者には発言権があり、プロダクトやサービスの評価を通じてそれを行使している。
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21世紀初頭の現在、顔を上げるとすぐ5Gの実用化に伴うIoT機器の爆発的な普及が待ち構えています。少し先を見渡すとAIが人類の知能を超えるシンギュラリティが来ると言われています。さらに先に目を凝らすと、バイオテクノロジーによって寿命や遺伝子をコントロールしている人類が見える気がします。
そんな変化の時代に、従来の価値観に囚われて事業を行っているのでは短期的には成功できてもすぐに消えていってしまうと私は考え、価値観を再定義する必要性を感じました。
今まで価値がなかったものに価値を与えるということは大変困難なことで、とても大きな挑戦になると思いますが、そこに取り組んでいく覚悟をミッションの中に込めました。
資金の使い道
集めた資金は、各スポーツの用具の手配、インストラクターへのコーチング料として使用します。
一部、CAMPFIRE手数料にも使用されます。
リターンのご紹介
リターンは本プログラムへ参加