ロナ禍で、巷のリアル店舗の閉業、撤退が相次ぐ中、なぜリスクをとって今、リアル店舗をオープンするのか？と疑問に思われる方も多いと思います。
答えは一つ、ビジョンである〝全ての人にオーガニックな暮らしを〟を実現するためです。
オーガニックは、人々の健やかで幸せな人生を歩むために必要な力を持っています。
また心身をあるべき状態にし、本質的なことに気づかせてくれる力をもっていると、これまでの経験より、考えています。
暗いムードが漂い、未来への希望もどことなく失われつつある今の時代にこそ、オーガニックは必要不可欠で、より多くの方に知っていただく機会を設けることが重要だと、感じております。
「全ての人にオーガニックな暮らしを」を実現させる意義
現状、私たちの健康や自然環境を脅かす多くの課題が存在しています。
■化学農薬による健康被害
■発がん性のある除草剤の流通が野放しの状況
■多くの病気に関係があると言われる添加物の大量摂取
■ヨーロッパ等の諸外国に比べ農薬や添加物に関する緩い基準
■5Gをはじめとした電磁波
■洗剤や化粧品に含まれる化学物質によるアレルギー被害
■気候変動
■プラスティック等のゴミ問題
■海洋汚染
■海洋生物の奇形や異変
■野生動物達の住処が失われている問題
上記はまだ一部です。考えだしたら、キリがありません。
この現状をなんとかしなければならないとし、海外ではすでに大々的な対策が打ち出されています。
例えば、フランスなどの海外先進国では2022年までに給食・病院・食堂などの公共の食材をオーガニックや環境に良い認証付き食材で50％を占めるようにする法律が成立するなど、子供達や人々の健康を配慮した制度が続々と進められています。
一方、日本人の一人当たりの国民がオーガニック商品の消費に使う金額はたったの年間、1408円。
引用：農林水産省, 「有機農業をめぐる事情」, 令和2年9月
https://www.maff.go.jp/j/seisan/kankyo/yuuki/attach/pdf/meguji-full.pdf
オーガニック先進国だと言われるオーストラリアと比べると18倍以上、スウェーデンと比較すると21倍もの差をつけられている現状です。
また、農地についても同様で、日本では有機農業が占める割合は全体の約0.5パーセント程度にとどまっていますが、これもイタリアやスペインと比較し約20～30倍もの差をつけられてしまっています。
厚労省のデータ(2018年,https://www.maff.go.jp/j/seisan/kankyo/yuuki/attach/pdf/meguji-full.pdf）によると、日本のオーガニック農家が農地を縮小せざるを得ない理由のトップ４が以下の通りです。
労力やコストがかかる割には、「オーガニックは高い」と叩かれることを恐れ、市場で安売りをした結果、期待していたほど収益を得られず途中で断念してしまう生産者が多いという問題が、浮き彫りになっています。
私自身、長年関わるこの業界で、多くの作り手さんやオーガニック事業者様と話してきました。
その中で、下記のように仰る方が、本当に多いです。
「いつかオーガニックを本業にしたいが、利益がなくて今はそれが叶わず、アルバイトと兼業している」
「売れないので、仕方がないから原価以下の値段で直売所に出している。栽培方法へのこだわりを言及できないため〝安いから〟という理由だけで買う人が多く、価値をわかってもら