率は83.4％と高く、9.7％だった平成22年度と比較すると数年のうちに急速に普及していることは一目瞭然です。
(参考：総務省「通信利用動向調査 令和元年調査」https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/200529_1.pdf [最終閲覧日2021.2.5])
しかし、これらの媒体から受け取る情報すべてが正しいものとは限りません。昨今では、フェイクニュースという言葉が話題になったり、ネット上ではメディアの偏向報道に対して危機感を抱く人も少なくありません。(私もそのひとりですが…。)また、自らの身に危険が及んだり、犯罪に関わる可能性のある悪質な情報に接する機会も多分にあります。こうした急速な情報社会の発達に対して、現代の学生たちは、十分な判断力や知識をもたない年齢から毎日のように、途方もない情報の海にさらされているのが現状です。私たち大人が経験した学生時代とは比べものになりません。限りない情報が目まぐるしく流れる社会に順応するためには、あふれる情報を理解する知識と他者との共有によって自分がとるべき行動、持つべき考えを導き出す思考力が必要になってきます。
情報社会に関わるものとして近年の公教育では、プログラミングの必修化が注目を集めました。文科省の発表している手引きによると、必修化の目的は、プログラミング自体の能力を身につけることではなく、あくまでプログラミング的思考を通して「論理的思考の育成」をすることが目的です。つまり、思考力育成は教育における喫緊の課題となっています。こうした教育の流れから見て、学習塾もいずれは思考力の育成に対して何らかのアプローチを求められることは容易に考えられます。
次に、社会と若年層の意識の変化についてです。いつの時代も社会の実情は常に変容するものですが、特にこの数年で若年層に求められる社会的責任は年々重くなっているように思われます。2016年には、選挙権が18歳に引き下げられました。また、少子高齢化によって若年層の社会的役割は大きくなるばかりです。この動きとは別に、若年層の政治的関心は高まりつつある変化がみられます。こちらも総務省がまとめた国政選挙における年代別投票率によると、平成29年10月の衆議院議員選挙では、10歳代が40.49％、20歳代が33.85％と他の年代と比べて低い水準であることが分かります。
出典：総務省ホームページ(https://www.soumu.go.jp/senkyo/senkyo_s/news/sonota/nendaibetu/ [最終閲覧日2021.2.5])
同ページ上には、令和元年7月の参議院議員選挙の投票率も公開されており、10歳代が32.28％、20歳代が30.96％とこちらも低い水準です。データに表れているように、若年層の政治的関心が低いと嘆かれるなか、下記のような調査結果が出ています。令和2年5月に調査会社が行った調査によると、衆議院の解散総選挙が行われた場合、「行く」と回答した20代までの若年層が6割以上にのぼったことが示されおり、「たぶん行く」を含めるとその割合は8割を超えることが分かりました。(参考：nippon.com「若者も政治への関心高まる、選挙あれば「行く」「たぶん行く」18歳～20代で8割超 https://www.nippon.com/ja/japan-data/h00748/ [最終閲覧日2021.2.5])
上記の結果から、新型コロナウイルスの世界的流行とそれに