で産後ケアをできたらという思いがzeroplaceには詰まっています。
さらにzeroplaceは、スマホで予約・入退場・決済ができるこれまでの施設にないスマートさも兼ね備えた新サービスを導入する予定です。（さらに詳しくzeroplaceを知りたい方は zeroplace HP から）
以上のようなサービスによって、1歳未満の子どもを育てるママが抱える
①数分でいいから自分の時間が欲しい
②信頼のおける人に赤ちゃんを預けて休みたい
③できるだけ簡単に利用したい
という思いを叶えます。
また、このプロジェクトにはいくつかの企業に物品提供などで協力していただいております。社会的企業としてさまざまな企業と連携し、社会全体に妊娠・出産・子育てについて知る機会を作り、職場の理解や地域の子育て支援サービスの充実を促進させ、より子育てしやすい社会を目指します。
プロジェクトをやろうと思った理由
わたしは大学卒業後、地元沖縄の病院で勤務し妊婦健診の面談をはじめ、分娩介助、育児指導などに携わらせていただきました。その中で、沖縄県の特性上、「祖父母世代も共働きで忙しい」「沖縄県外から移住してきて近くに家族がいない」などの理由から、産後の支援不足に不安がある方がたくさんいると感じました。病院は産後1ヶ月健診までの関わりとなり、その後の支援は行政へ依頼することになりますが、支援頻度が減ってしまう現状があります。
“退院後の支援をもっと充実させることができないか” そう考えていた時、沖縄県にも行政主体の産後ケア事業を開始している自治体があることを知りました。しかし、令和2年2月時点で沖縄県における通所型の産後ケア事業の実施はわずか4市町村であり、私が実際に勤務する中で産後ケア事業利用に直接つながったケースはありませんでした。
正直、助産師の私でも産後ケアという言葉は耳にしたことがあっても、どういうものかよくわからず、現場にいるにもかかわらず馴染みがなかったのです。
１年半前、“産後支援が不足している現状のままでは、安心して出産することができるはずもない” との思いから、産後ケアの実際を知るため、大阪府内の市立病院産科で勤務を始めました。そこで私は衝撃を受けました。退院時に支援者不足や育児に対する不安が強い母子への支援が、「産後ケアを利用してもらおう」の一言でスムーズに行われていたのです。産後ケア開始時には、育児疲れが表情に出ていたお母さんも、「ゆっくり過ごすことができました」「久しぶりにこんなにまとめて眠れました」と笑顔が見られるようになってきたのです。
大阪での経験は、産後ケア事業利用という選択肢を地元沖縄やもっと多くの自治体に普及させるべきであると強く感じさせました。産後ケアは主に助産院や病院、レディースクリニックで実施されていますが、これらは産後ケア専用の施設ではないため、繁忙状況によっては受け入れが困難であったり、コロナ禍において受け入れを中止している状況もあります。必要な全ての方に産後ケアが受けられる環境を整えるには、新しい産後ケア施設のあり方を考える必要があります。そこで、助産師と気軽に関われる空間『産後ケア施設&ラウンジ zeroplace』の種が生まれました。
これまでの活動
まずは実際に何が必要とされているのかを知るため、子育て経験のある方に独自アンケートを作成し調査を実施、121名の声を集めました。「助産師が身近にいたら相談したい」という意見が多くあった一方で、「助産院などの施設には行かない」との声がありまし